駿河湾から九州東方沖にかけて延びる南海トラフで最悪クラスの巨大地震が起きた場合、関西の７府県では、通勤者だけで最大約３３０万人の帰宅困難者が生まれる可能性があると、京都大防災研究所の樋本圭佑助教らが推計した。

　樋本さんらは大阪、京都、兵庫、奈良の各府県に加え、都市部に通う住民の多い滋賀、三重、和歌山各県の一部を対象に分析。自宅から１０～２０キロ以上離れた場所に通勤し、地震が起きた場合に帰宅が困難になる人の数を、２００５年の国勢調査などから計算した。

　地域内のすべての鉄道が止まり、バスやタクシーでの移動もできなくなるという最悪ケースを想定すると、平日の午前１０時から午後４時ごろにかけて、最大の約３３０万人に達することがわかった。大阪府が最も多く１８６万人で、兵庫県が７６万人、京都府が３４万人と続いた。

　今回は通勤者のみを分析対象としたが、学生や買い物で都心を訪れる人、観光客らを含めると、被害はさらに拡大する見込みだ。

　１１年に発生した東日本大震災では、首都圏で５１５万人の帰宅困難者が出たと内閣府が推計している。 　【小宮山亮磨】

（朝日新聞より引用）

３．１１の時、東京(アウェー）で帰宅困難者体験をした私としては、いつどこでどうなるかは本当にわからないという実感があります。

家にいる時、会社にいるとき、遊びに行った先、出張先などあらゆる場所でここでもし何か起こったらと想定していく必要があると思います。

こんな記事が出た時は良いきっかけです。

みなさんもここで何か起きたらを考えてみましょう！





企画部　久保